ロシアによるウクライナ侵攻(2022年〜継続中) † 2022年2月24日にロシア連邦がウクライナ北部及び東部から侵攻した事を始めとする紛争。 開戦当初、ロシア連邦軍はウクライナの北部と東部の国境*1から大規模な勢力をもって侵攻し、緒戦では北部においてロシア軍がウクライナ首都キーウ近郊まで迫ったものの、ウクライナ軍の反撃により後退。以後は東部と南部での戦いに移行してロシア側勢力がウクライナ東部4州の大部分と南部クリミアを繋ぐ広範囲を占領したが、9月頃からウクライナ側が大規模反攻を成功させハルキウ州のほぼ全土など領土の一部を回復させた。以降は2022年5月からロシア側勢力による攻勢が行われているドネツク州バフムトを巡る戦闘を軸として2023年4月の今日まで継続している。 2022年に勃発した、ソビエト連邦から多くを継承した超大国の1つであるロシア連邦と、同じくソビエト連邦から一部を継承した国同士の紛争という事から、当初は先進装備が戦場を支配するハイテク戦争となるのではと予測され、総兵力での優位に加えて先進装備開発においても優位にあると見られていたロシアが短期に勝利する*2という見通しが大半であった。 短期決戦に失敗したロシア軍は東部戦線での攻勢を継続するも、その実態は開戦前の両国の国力差からするとまるで異なった様相を見せており、想定外の長期戦に引きずり込まれることになった。2014年からの経済制裁によって西側の製品に依存していたロシア国内での先進装備(航空機や精密誘導弾など)の開発や配備も滞っていたため、徐々に旧ソ連時代からの備蓄兵器が戦場に顔を見せるようになり、2023年3月に至っては極東ハバロフスクでモスボール保管されていた戦後第一世代主力戦車であるT-55のウクライナ方面への移送が確認されている。また、先進装備の基幹となる電子産業の現代化が遅れていたため、新型巡航ミサイルの制御部品に安価な中国製の民生向け電子回路が使われているのが確認されるなど、制裁下の長期戦に対する備えの無さが浮き彫りとなっている。 ウクライナ側には日本を含む西側各国、さらにはロシアやベラルーシなど52ヶ国から約2万人*3の義勇兵が参戦しているが、彼らの身分は金銭的利益を主たる目的とされている傭兵ではなく、ウクライナ陸軍の指揮下にあるウクライナ郷土防衛隊の外国人軍団などに所属して、ウクライナの法律に基づき、他のウクライナ軍部隊に所属するウクライナ人兵士と同じ待遇を受けている正規軍人となっている。 この紛争では、ロシア側が先述の通り備蓄兵器を、ウクライナ側も同様の(旧ソ連時代からの)備蓄兵器に加えて民間市場に流通していた銃器や世界各国からの供与兵器を運用している事もあり、1国対1国*4の紛争にしては特異な事に、極めて多種多様な武器が運用されている。 以下に各参戦勢力が運用している武器を纏めている。多種多様な武器が扱われている為、一部の派生型は省略している。また一部の銃器は敵対勢力による鹵獲が確認されているのみで実際に使用した勢力を推測としているものがある。 参戦勢力別使用武器 †最新の10件を表示しています。 コメントページを参照
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