攻撃はあくまでも専守防衛、つまり正当防衛によってでないと出来ない、歪な国防軍事組織。
陸軍に相当する陸上自衛隊、海軍に相当する海上自衛隊、空軍に相当する航空自衛隊の3つがあり、それぞれに幹部養成学校(士官学校のようなもの)が存在する。
現在の組織人員数は約28万人。純然たる軍人兵士という立場ではなく、あくまでも公安職の公務員という立場であるため、「自分達はどういう存在か」という疑問を持つ者も少なくはないが、“仕事”に関しては一級品である。
アメリカ軍の意向が反映されているのか、特に海軍戦闘能力、いわゆる制海能力が突出して高いが、陸戦能力と制空戦力は決して高いとは言えないのが実情である。
国防組織とは言っても、特殊戦闘技術体得には消極的であったが、周辺諸国や国際的な事情の変化に伴う組織改変で陸、海、空の3自衛隊に完全な特殊部隊が設置されている。
また、現在はイラク南部、ムサンナ州のサマーワに1500人規模の復興支援部隊が展開されている。この部隊はPKO活動に伴う派遣ではない部隊派遣であり、これまでとは比較対象にならない程の重武装をしている(展開部隊は2006年の5月撤退が噂されている)。
年 | 月日 | 組織 | 備考 |
1950 | − | 警察予備隊 | GHQ指令に基づくポツダム政令により組織 |
1952 | 4月26日 | 海上警備隊 | 海上保安庁法の改正により組織 |
1952 | 8月1日 | 保安庁 | 警察予備隊の管理運営のため設置 |
1952 | 8月1日 | 警備隊 | 海上保安庁から保安庁に移管されると共に海上警備隊から改称 |
1952 | 10月15日 | 保安隊 | 警察予備隊から改称 |
1954 | 7月1日 | 防衛庁 | 防衛庁設置法の施行により保安庁を前身として組織 |
1954 | 7月1日 | 陸上自衛隊 | 自衛隊法の施行により保安隊を前身として組織 |
1954 | 7月1日 | 海上自衛隊 | 自衛隊法の施行により警備隊を前身として組織 |
突撃銃 | 拳銃 | 狙撃銃 | 軽機関銃 | 重機関銃 | 対物火器 |
89式小銃 64式小銃 M1ライフル | 9mmけん銃? 9mm機関けん銃? | M24? | 5.56mm機関銃 62式7.62mm機関銃? | 12.7mm重機関銃? | FFV M2 110mm個人携帯対戦車榴弾 GD FIM92 GE M61 |
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