攻撃はあくまでも専守防衛、つまり正当防衛によってでないと出来ない、歪な国防軍事組織。
陸軍に相当する陸上自衛隊、海軍に相当する海上自衛隊、空軍に相当する航空自衛隊の3つがあり、それぞれに幹部養成学校(士官学校のようなもの)が存在している。また、組織の最高司令官たる地位と権限は内閣総理大臣が持つ。
現在の組織人員数は約28万人であり、徴兵制ではなく志願制を取る。
純然たる軍人兵士という立場ではなく、あくまでも身分は公安職の公務員という立場であるため、仮に犯罪行為に手を染めると、規律保持と犯罪行為の防止が任務の憲兵隊ではなく、警察によって身柄を拘束されて法的に罰せられる。そのために「自分達はどういう存在か」という疑問を持つ者も少なくはないが、“仕事”に関しては一級品である。
アメリカ軍の意向が反映されているのか、特に海軍戦闘能力、いわゆる制海能力が突出して高いが、陸戦能力と制空戦力は決して高いとは言えないのが実情である。
国防組織とは言っても、特殊戦闘技術体得には消極的であったが、周辺諸国や国際的な事情(9.11テロなどのテロ攻撃)などの変化に伴う自衛隊そのもの組織改変が行われた。これにより、陸自にはSOG(特殊作戦群=米軍のグリーンベレーに相当)と、南方海域での作戦を主任務とする西部方面普通科連隊(海兵隊に相当)が、海自にはSGT(特別警備隊=米軍のSEALに相当)が、そして空自にはレーダー基地警備や破壊工作阻止に当る空軍特殊部隊というべき『基地警戒教導隊』が設置され、一部の部隊は作戦に投入されて稼動中である。
海外派遣は憲法や法的な拘束が原因で不可能であったが、現在はイラク南部ムサンナ州のサマワに1500人規模の復興支援部隊が展開されている。この部隊はPKO活動に伴う派遣ではない部隊派遣であり、これまでとは比較対象にならない程の重武装をしている(サマワ展開の部隊は2006年5月に完全撤退が予定されていたが、更に延期となる可能性が高い)。
また、防衛庁の省への格上げと憲法改定に伴う組織名称そのものの変更計画があり、実現した場合には自衛隊は自衛軍という新しい組織に生まれ変わる(敢えて国防軍としなかったのは、周辺諸国への政治的配慮があったため)ことになっているようだ。
| 年 | 月日 | 組織 | 備考 |
| 1950 | 8月14日 | 警察予備隊 | GHQ指令に基づくポツダム政令により組織 |
| 1952 | 4月26日 | 海上警備隊 | 海上保安庁法の改正により組織 |
| 同 | 8月1日 | 保安庁 警備隊 | 警察予備隊の管理運営のため設置 海上保安庁から保安庁に移管されると共に海上警備隊から改称 |
| 同 | 10月15日 | 保安隊 | 警察予備隊から改称 |
| 1954 | 7月1日 | 防衛庁 陸上自衛隊 海上自衛隊 航空自衛隊 | 防衛庁設置法の施行により保安庁を前身として組織 自衛隊法の施行により保安隊を前身として組織 自衛隊法の施行により警備隊を前身として組織 自衛隊法の施行により新規に組織 |
| 突撃銃 | 拳銃 | 狙撃銃 | 軽機関銃 | 重機関銃 | 擲弾発射器 | 対物火器 |
| 89式小銃 64式小銃 M1ライフル | 9mmけん銃? 9mm機関けん銃? | M24? | 5.56mm機関銃 62式7.62mm機関銃? | 12.7mm重機関銃? | 96式自動てき弾銃 | FFV M2 110mm個人携帯対戦車榴弾 GD FIM92 GE M61 |
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